日本地球掘削科学コンソーシアム(Japan Drilling Earth Science Consortium: J-DESC)は地球掘削科学の科学推進や各組織・研究者の連携強化を目的として、大学や国立研究機関が中心となって設立されました。
深海掘削国際共同計画である国際深海科学掘削計画(IODP)をはじめとする海洋掘削科学をサポートするIODP部会と、国際陸上科学掘削計画(ICDP)をはじめとする陸上掘削科学をサポートするICDP部会から構成され、国際科学コミュニティとも密な連携をとりながら、日本の地球掘削科学の推進のため様々な活動を行っています。
>>会長挨拶(2020年度定例総会)
>>IODP部会のページ
>>ICDP部会のページ
名称 | 日本地球掘削科学コンソーシアム/Japan Drilling Earth Science Consortium |
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規約 | 日本地球掘削科学コンソーシアム規約 (2019年5月26日 改定) 日本地球掘削科学コンソーシアム役員選挙規則 (2021年11月10日改定) |
設立 | 2003年2月22日 |
会計期間 | 4月1日~3月31日 |
会員数 | 正会員50機関、賛助会員6企業、個人会員6名 (2023年5月現在) |
事務局 |
<会員・会計管理事務局> <総合事務局> |
正会員 | 秋田大学 国際資源学部 茨城大学 理学部 宇都宮大学 地域デザイン科学部社会基盤デザイン学科 愛媛大学 理学部地球科学科/沿岸環境科学研究センター/地球深部ダイナミクス研究センター 大阪公立大学 理学研究科 岡山大学 理学部地球科学科 岡山理科大学 古生物学・年代学研究センター 海洋研究開発機構 海域地震火山部門 海洋研究開発機構 海洋機能利用部門 海洋研究開発機構 超先鋭研究開発部門 鹿児島大学 大学院理工学研究科 理学専攻地球科学プログラム 金沢大学 理工研究域地球社会基盤学系 北見工業大学 環境・エネルギー研究推進センター 九州大学 大学院工学研究院地球資源システム工学部門 九州大学 大学院比較社会文化研究院地球変動講座 九州大学 大学院理学研究院地球惑星科学部門 京都大学 大学院工学研究科都市社会工学専攻 京都大学 大学院理学研究科地球惑星科学専攻 京都大学 防災研究所地震防災研究部門 熊本大学 理学部地球科学科 高知大学 海洋コア総合研究センター 神戸大学 国立科学博物館(Micropaleontological Reference Center) 国立極地研究所 地圏研究グループ 産業技術総合研究所 地質調査総合センター 島根大学 総合理工学部地球科学科 信州大学 理学部 千葉大学 大学院理学研究院地球科学研究部門 筑波大学 生命環境系地球進化科学専攻 東海大学 海洋学部 東京海洋大学 海洋資源環境学部 東京大学 地震研究所 東京大学 大学院理学系研究科 東京大学 大気海洋研究所 同志社大学 理工学部環境システム学科 東北大学 大学院環境科学研究科 東北大学 大学院理学研究科/学術資源研究公開センター 徳島大学 環境防災研究センター 富山大学 大学院理工学研究部(理学)生物圏環境科学科環境化学計測第2講座 富山大学 都市デザイン学部 地球システム科学科 名古屋大学 地球環境科学専攻関連講座/地震火山研究センター/宇宙地球環境研究所/名古屋大学博物館 新潟大学 理学部/大学院自然科学研究科 日本大学 文理学部地球科学科 兵庫県立大学 大学院理学研究科 地球科学講座 広島大学 大学院 先進理工系科学研究科 防災科学技術研究所 北海道大学 大学院理学研究院・大学院地球環境科学研究院・低温科学研究所 山形大学 理学部地球科学コース 山口大学 理学部地球システム圏科学科 琉球大学 理学部 |
賛助会員 | シュルンベルジェ株式会社 エスケイエンジニアリング株式会社 株式会社クリステンセン・マイカイ 日鉄鉱コンサルタント株式会社 ハリバートン・オーバーシィーズ・リミテッド 株式会社マリン・ワーク・ジャパン |
役員(2022年5月現在) | |||
会長 | 川幡 穂高 | 東京大学 大気海洋研究所 | |
IODP部会長 | 益田 晴恵 | 大阪市立大学(現大阪公立大学)理学研究科 | |
ICDP部会長 | 藤原 治 | 産業技術総合研究所 地質調査総合センター | |
理事 | 総務 | 石橋 純一郎 | 神戸大学 |
黒田 潤一郎 | 東京大学 大気海洋研究所 | ||
諸野 祐樹 | 海洋研究開発機構 超先鋭研究開発部門 | ||
科学戦略 | 針金 由美子 | 産業技術総合研究所 地質調査総合センター | |
森下 知晃 | 金沢大学 理工研究域自然システム学系 | ||
山口 飛鳥 | 東京大学 大気海洋研究所 | ||
財務 | 黒柳 あずみ | 東北大学 学術資源研究公開センター | |
外務 | 木下 正高 | 東京大学 地震研究所 | |
島 伸和 | 神戸大学 | ||
広報教育 | 池原 実 | 高知大学 海洋コア総合研究センター | |
氏家 恒太郎 | 筑波大学 生命地球科学研究群地球科学学位プログラム | ||
監事 | 海野 進 | 金沢大学 理工研究域地球社会基盤学系 | |
小村 健太朗 | 防災科学技術研究所 |
日本地球掘削科学コンソーシアム(J-DESC)では、地球掘削科学を盛り上げてくださる会員を募集しています。
入会申込書>>こちら
J-DESC規約>>こちら
(会員の種類)
会員には以下の3種類があります。
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- 正会員(年会費:10万円):いずれかの部会の活動に積極的に関与・協力する研究者等の非営利組織(任意団体も含む)であり、加盟の単位は大学、研究所、研究科、学部、専攻、学科、大講座又は分野等です。
- 個人会員(年会費:3,000円):いずれかの部会の活動に積極的に関与し協力する意思のある研究者等です。
- 賛助会員(年会費:1口5万円で2口以上):いずれかの部会の活動に賛同し、要請に応じて協力する意思のある非営利又は営利組織(民間企業等)です。
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但し、掘削科学に関わる対象構成員(学生は含まない)が10名に満たない機関は、事務局への申し立てにより、入会する部会承認の上で3万円に減額することができます。なお、会計上の呼称として、会費10万円納付の正会員を正会員A、3万円納付の正会員を正会員Bとします。
(入会申込方法)
入会を希望される場合は、入会申込書(様式>>こちら)にご記入の上、下記の入会・退会申込先までメールにてお送りください(その際、メールのタイトルには「J-DESC入会希望」の文字を入れてください)。入会申込書の受理後、学会支援機構から当該年度の年会費請求書が送付されますので、それを用いて年会費をお支払いください。年会費の支払いが確認された日をもって、入会となります。
J-DESCの二つの部会(IODP部会及びICDP部会)のうち、既に片方の会員となっている機関が、新たに他方の部会にも加入される場合は、入会申込書の入会希望部会欄において両部会にチェックを入れたものをご提出ください。なお、いずれか一方の部会に加入される場合も、両方の部会に加入される場合も、年会費の額に変動はありません。
(年会費の支払い)
毎年6月頃、一般社団法人学会支援機構から年会費請求書が送付されますので、それを用いてお支払いください。なお、当該年度の12月までに年会費の支払いが確認できない場合には、督促状をお送りすることがあります。
(退会)
退会を希望される場合には、退会届(様式>>こちら)に必要事項をご記入の上、下記の入会・退会申込先までメールにてご送付ください。
(退会にあたっての注意事項)
退会にあたっては、当該年度までの会費を完納していただく必要があります。
入会・退会申込/お問い合わせ
日本地球掘削科学コンソーシアム総合事務局
〒237-0061 神奈川県横須賀市夏島町2番地15
海洋研究開発機構 横須賀本部内
TEL:046-867-9957
E-mail:
J-DESCは、2018年度に規約、組織体制及び役員等を刷新しました。
以前のJ-DESC規約>>こちら
組織再編の経緯
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- 2018年4月20日-5月7日 J-DESC組織再編案への意見募集を実施
- 2018年5月20日 会員総会において日本地球掘削科学コンソーシアム規約の変更を可決
J-DESC規約新旧対照表 - 2018年5月20日 会員総会において2018年度選挙実施方針を可決
- 2018年6月20日 2018年度役員選挙の公示
- 2018年10月10日 2018年度役員選挙結果の公表
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役員選挙
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- 2019年11月15日 2020年度役員選挙の公示
- 2020年2月18日 2020年度役員選挙結果の公表
- 2021年12月03日 2022年度役員選挙の公示
- 2022年2月14日 2022年度役員選挙結果の公表
定例総会
- 2023年度(2023年5月12日)
議事次第・配付資料 Zoom操作マニュアル - 2022年度(2022年5月16日)
議事次第・配付資料 議事録 Zoom操作マニュアル - 2021年度(2021年5月20日)
議事次第・配付資料 議事録 - 2020年度(2020年5月19日)
会長挨拶・配布資料 - 2019年度(2019年5月26日)
議事次第・配付資料 - 2018年度(2018年5月20日)
議事次第
議事録 - 2017年度(2017年5月24日)
議事次第
会長挨拶
臨時総会
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- 2021年度(2021年11月10日)
議事次第・配付資料 Zoom操作マニュアル
- 2021年度(2021年11月10日)
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IODP部会 執行部会
2022年度
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- 第1回(2022年7月15日)
- 第2回(2022年11月10日)
- 第3回(2023年3月31日)
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2021年度
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- 第1回(2021年8月3日)
- 第2回(2021年10月8日)
- 第3回(2021年1月26日)
- 第4回(2022年4月27日)
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2020年度
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- 第1回(2020年7月3日)
- 第2回(2020年9月2日)
- 第3回(2020年11月12日)
- 第4回(2021年1月21日)
- 第5回(2021年3月11日)
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2019年度
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- 第1回(2019年10月7日)
- 第2回(2020年4月17日)
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2018年度
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- 第1回(2018年4月27日)
- 第2回(2018年7月20日)
- 第3回(2018年9月28日)
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2017年度
議事録バックナンバー>>こちら
ICDP部会(前 陸上掘削部会) 執行部会
2022年度
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- 第1回(2022年7月19日)
- 第2回(2022年11月10日)
- 第3回(2023年4月6日)
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2021年度
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- 第1回(2021年7月12日)
- 第2回(2022年2月21日)
- 第3回(2022年4月26日)
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2020年度
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- 第1回(2020年6月25日)
- 第2回(2020年12月9日)
- 第3回(2021年4月9日)
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2019年度
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- 第1回(2019年8月8日)
- 第2回(2019年12月2日)
- 第3回(2020年4月14日)
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2018年度
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- 第1回(2018年4月5日)
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2017年度
IODP部会専門部会
2016年度
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- 掘削航海専門部会 :メールベースで随時実施
- 科学推進専門部会 :第1回(2016年3月14日)、第2回(2016年8月30日)
- 科学技術専門部会 :第1回(日程未定)
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「地球システムの理解に向けた国際海洋科学掘削研究の推進(要望書)」の提出について(2021/09/09)
国際深海科学掘削計画(IODP)の転換期を迎え、今後の掘削科学の推進をめぐる国際動向がめまぐるしく動く中、わが国が明確に方針を打ち出し、国際的なリーダーシップを発揮する必要性が高まっています。また、科学的根拠に基づいた国土強靭化、環境変動への対応策の立案に、地球掘削科学が貢献することが求められています。このような国内外の情勢をふまえ、わが国の科学コミュニティの意見を代表して、地球掘削科学のより一層の推進をお願いする要望書を、政策を担う文部科学省、「ちきゅう」の運用およびIODPの総合推進機関であるJAMSTEC、高知コアセンターの一翼を担う高知大学に提出しました。
地球システムの理解に向けた国際海洋科学掘削研究の推進(要望書)【日本語版・文部科学省宛て】